2-2-1 顧問先が利用できる機能を指定する（権限管理）

本ページのサマリ

• freeeではユーザー単位で権限の設定が可能である。
• 法人ベーシックプラン以上またはアドバイザーアカウントであれば、デフォルトの5つの権限のカスタマイズが可能であり、「取引」の中でも「請求書の作成」や「ファイルボックス」のように各機能単位で制限が可能である。
• 顧問先側で入力作業が発生しない場合は、権限設定のうち「閲覧のみ」の権限を選択すると、取引の入力が制限されて、各帳票の閲覧のみが可能となる。

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設問 　※freee認定資格「freee会計　エキスパート」の設問に準拠

「権限設定」の説明について、選択肢の中から正しいものを1つ選べ。

①freeeではユーザー単位で権限の設定はできない。

②権限はデフォルトで5つあり、これら5つの中で権限設定を行う必要がある。

③権限のカスタマイズでは、「取引」や「決算（確定申告）」などのカテゴリ単位で機能の制限が可能である。

④権限設定のうち「閲覧のみ」の権限を設定すると、取引の入力が制限されて各帳票の閲覧のみが可能となるため、顧問先側で入力作業が発生しない場合などに利用する。

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④

＜解説＞freeeではユーザーごとに権限の設定ができ、法人ベーシックプラン以上またはアドバイザーアカウントであれば、デフォルトの5つの権限以外にもカスタマイズが可能である。 また、権限管理については「取引」のようなカテゴリ単位ではなく「取引」の中の「ファイルボックス」のような機能単位で設定が可能である。

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関連ヘルプページ

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